小学生までの養育費・教育費、我が家は概算1263万円/人！

サラリーマンから脱出するためには、これからかかる子供の養育費・教育費がいくらか把握しておく必要があるね。

子供1人育てるのに3000万円かかるなんて言われてる見たいだけど、何歳でいくらかかるのかを把握するとサラリーマン脱出計画も立てやすくなるね。

子供1人に3000万円。実際そうなのかもしれないです。
しかしながら、子供の養育費のデータには断片的なものが多く、その費用も今かかる子供の養育費・教育費に含めるのか？と感じるものがある。また、自分に当てはめると数字が合わないなんて思うも内容も。そのため、ここではまろすけ流にアレンジし、実際子供の養育費・教育費にいくらかかるのかを想定していこうと思います。

このブログは基本的にまろすけ自分用の計算のため、あらゆるパターンでの想定はしていないのでご注意ください。ご要望があれば計算することもあるかと思います。

自分流にアレンジする理由

平均値から自分がかかる費用へと換算し直す

平均値は自分のようで自分ではありません。そのため、平均値を参考にしすぎると実際とは誤差が発生します。当たり前のことと思われるかもしれませんが、確認は面倒ですね。
とはいえ子育て費用は自分達の環境によりかかる費用は大きく変わります。何歳から保育園に通うのか、学童や習い事はどの程度やるのかなどです。親の希望の「こうしたい」という気持ちに相反して、「こうするしかない」ということがあると思います。例えば保育園に通うかどうかはとてもわかりやすい例かと思います。
共働きしているから「保育園に通うしかない」。だから必然的に保育費がかかるのに、保育園に通っていない家庭を含めた平均の金額を参考に考えてしまうと、当初予測しているよりも費用がかさんでしまう結果となります。このような事象が子供の各年代で起こっている可能性があるため、自分流にアレンジする必要があるかと思います。
子供の未来のために正確に把握する方が良いですね。

子供のための預金・保険の枠をどうするか考える

データを見るとどの年代でも子供のための預金や保険という項目が含まれています。もちろん将来にかかる費用をいつ確保するかの要素として各年代の養育費・教育費に含めるという考えもあるかと思います。
ただ、私としては各年代で必要な教育費・養育費を確認したいと考えており、将来の高校や大学にかかる費用は別途確認し、きちんといつまでにいくら必要か。それをどのように確保していくかを戦略を立ててお金確保したいと思っています。
そのため、その時に必ず必要とするお金ではない金額は削除して確認していきたいと思います。

0才から保育園までの期間

幼少期の費用で平均に惑わされず考慮すべき3つのポイント

平均のデータで見せられることが多いが、ここで注目しなければならないのは3つ
①保育園に通っているかどうかで見積もるべき金額が大きく異なる
②保育費について３歳から4歳ごろは再度考慮する必要がある
③子供のための預貯金が含まれている

保育園に通っているかどうかで見積もるべき金額が大きく異なる

平均値と聞くと「そのくらいかかるんだなぁ」程度に受け止めるかもしれないですが、きちんとデータを見ていく必要があります。特に幼少期は保育園に通っているかどうかが大きな分岐点です。当たり前かもしれないですが、保育園に通うかどうかで大きく費用が異なります。
保育園に通っている方の平均保育費は379,407円/年のようであるが、一方で保育園に通っていない方は62,790円/年であるため、一般的に算出される平均値はこれらの値が平均化されています。
つまり、ここでは自分がどちらに該当するかによって大きく変わってくるので、平均値をそのまま用いると大きく齟齬が出てきます。
とびまろ家の場合は共働きのため、保育費は約38万円で算出する必要あります。また、この費用は今後、確定した場合にさらに補正する必要があります。

保育費について３歳から4歳ごろに大きく増えているのはなぜか

ここで気になる点は保育費が3-4歳頃を境に大きく増額されていること。自分に当てはめた時、現時点から増額される理由はにより考慮しないといけないのかが変わります。
増額される理由は2つほど想定されますが、基本的に平均化の影響が出ていると考えています。3歳前後まで保育園や幼稚園に通っていない子供は多くいる中で、3歳以降からは幼稚園・保育園へと多くの方が通わせます。そのため、2歳まで保育園に通っていない方が保育園や幼稚園に通い始めることにより、平均値がググッと上がってくることになるでしょう。

つまり、保育費については通い続けているとびまろけについては4歳から費用がさらに増額するとは考えにくいです。さらに現時点では3歳からの保育料無償化があるため、ここでは大きく軽減される見込みである。ただし、幼稚園だと費用がかかることなど多少考慮すべき点があるので、細かい詳細は下記からご確認いただくと良いかと思います。
保育料無償化の詳細

子供のための預貯金

これは入れるべきかどうかについては賛否あるかもしれないですが、子供のための預貯金が年間約20万円ほど計上されています。保険や預貯金は今かかる子育て費用としては換算したくないと考えています。もちろん必要な費用ではあるが、その目的は何だろうか？将来の学費？子供が結婚した時のお祝い費用？それぞれあるかと思いますが、今かかる費用でない限りは今の費用に計上はしなくて良いでしょう。将来かかる学費などと重ねて計算しかねないので、ここではその費用を差し引いて計算していきます。

これらを踏まえて我が家でかかる費用は下記の通り
(0歳は保育園に預けない想定)

小学1年生から小学6年生までの期間

小学生の時期の費用で平均に惑わされず考慮すべきたった1つのこと

①共働き世帯が知っておくべき小学1年生の壁
正社員として働き続ける場合には時短勤務ができる期間が限られています。少しずつ改善されている制度ではありますが、すべての企業で融通がきくわけではありません。その結果、親の帰宅時間よりも子供の帰宅時間が早いということが起こります。大きくなれば少し安心かもしれませんが、小学1年生ではまだまだ不安が続く年頃です。ここでは小学1年生の壁により、共働きだから稼げるかもしれない一方でかかるであろう費用を紹介します。

共働きの場合平均よりも学校外教育費は増えるのは必然と想定

ここで注目するべきは世帯年収差による学校外教育費と学校外活動費の差と感じました。もちろん収入が多いことによる子供への投資金額が多くなるという理由は想定できますが、それだけではないと思っています。
世帯年収が高い家庭は多くの場合、共働き世帯であることが想定されます。共働きとなると親が働いて帰宅する時間よりも、子供が学校から帰ってくる時間の方が早くなることが想定できます。そのため、子供が一人にならないようにと学童や習い事へと通わせる世帯が多くなるでしょう。小学生になったばかりのピカピカの1年生が鍵っ子になるという状況は子供を持つ親としては不安なことこの上ないと思います。世にゆう小学１年生の壁がここにあります。その影響もあり、共働き世帯は学校外教育費が増えるのではないかと思われます。
そのため、共働き世帯が平均の学校外教育費を参考にすると足りない可能性が出てきます。ここで注目したいのは世帯年収が高い世帯の学校外教育費と学校外活動費です。平均の学校外教育費が小学5年生から大きく上がっているのはおそらく中学受験に向けて塾に通う子供が増えるからだと思います。
我が家では高校までは公立で想定しているため、ここでの学校外教育費の増加は見込まなくて良いと考え、世帯年収700-800万円の学校外教育費を参考に試算しようと思う。

これらを踏まえ想定した小学生の養育費・教育費はこちらです。